教育資金と家計の両立をどう考える？

子育て世代の新NISA活用術

子どもの成長は、喜びとともに家計への影響も大きくなっていきます。特に教育資金は、将来に向けて計画的に備えておきたい大きなテーマ。とはいえ、日々の生活費や住宅ローン、老後資金など、家計のバランスをどう取るかは悩ましいところです。

そんな中、2024年からスタートした「新NISA（少額投資非課税制度）」は、子育て世代にとって心強い味方になり得ます。今回は、FPの視点から、教育資金と家計の両立を目指すための新NISA活用術をご紹介します。

■ 教育資金は「時間」を味方につけて準備を

教育資金は、必要になる時期がある程度予測できる数少ない支出のひとつ。だからこそ、早めに準備を始めることで、家計への負担を分散できます。

たとえば、大学進学時に300万円が必要だと仮定すると、0歳から18年間で準備すれば、年間約17万円、月々にすれば約1.5万円の積立で到達可能。ここに「投資の力」を加えることで、より効率的な資金形成が期待できます。

■ 新NISAの特徴を活かす

新NISAは、つみたて投資枠と成長投資枠を併用でき、年間360万円、最大1,800万円までの非課税投資が可能です。特に「つみたて投資枠」は、長期・分散・積立に適した商品が対象で、教育資金の準備にぴったり。

✅ ポイントは「使う時期に合わせた資産配分」 教育資金は使うタイミングが明確なので、リスク資産の比率は年齢に応じて調整を。たとえば、子どもが小さいうちは株式中心でも、進学が近づくにつれて債券や現金比率を高めていくのが安心です。

■ 家計とのバランスをどう取る？

教育資金の準備に集中しすぎて、日々の生活が苦しくなっては本末転倒。まずは「生活防衛資金（生活費の3〜6ヶ月分）」を確保したうえで、余裕資金を投資に回すのが基本です。

また、児童手当やボーナスの一部を「教育資金専用」として新NISAに積み立てるのもおすすめ。無理のない範囲で、でも「未来のために今できること」を少しずつ積み上げていきましょう。

■ 最後に：教育もお金も「育てる」もの

子どもを育てるように、お金も時間をかけて育てていくもの。新NISAは、その土壌を整えてくれる存在です。焦らず、でも着実に。家計と教育資金、どちらも大切にしながら、未来に向けた一歩を踏み出してみませんか？